老後を安心して暮らしていくには2000万円も足りないと今になって国がいうのはおかしい、などとの怨嗟の声が非常に多いのには少々驚いている。

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本気で年金だけで死ぬまで遊んで暮らしていけると思っていたのであれば、考えが少し足りないのではないかと思えてならない。(そんな人は本当はいないとは思うが・・)

常識的に考えて、生活コストに関して言えば働いていようがいまいが何も変わらないのだ。住居に掛かる費用、電気、ガス、通信費、NHK費などは同じである。もちろん所得税や住民税などは変わってくるが、それらを加味しての生活設計を行い、一人一人が老後に備えていくのは当然のことだ。

具体的には、定年後は所得が無くなるのだから借金が全く無い状態にしておくのは言うまでもない。持ち家であれば固定資産税さえ払っておけば、建物が古くなろうが一部が壊れようが住むこと自体にはお金はそれほどかからない。つまり年金だけでも夫婦二人なら十分に暮らしていけるようになる。
一方が亡くなったとしても生活そのものには影響は出ないだろう。また子供がいれば子供からの支援を受けられる可能性も高い。

逆に賃貸で暮らしている場合は、言うまでもなく死ぬまで家賃が発生してしまう。夫婦のうち一方が亡くなったとしても家賃が半分になるわけでは無いので、長く生きれば生きるほど生活が苦しくなっていくということは容易に想像することができる。

更に子供のいない独身世帯ともなると、子供からの老後の生活支援が全く受けられないわけだから、年金の問題だけではなく、いろいろなところで生活が難しくなっていく恐れがあるだろう。例えば足腰が弱ると日々の買い物ですら行けなくなる可能性があるし、病気の際にも介抱してくれる家族もいない。独身を謳歌出来る今はすべてが自由でとても楽しくて良いのかも知れないが、自身の老後のことは定年になってから考えたのではもう遅いのである。若いうちから真剣に考えておくことが重要だ。

非常に厳しい言い方にはなってしまうかも知れないが、自分の老後の暮らしについては、住むところと生活資金の確保は自分自身で責任を持って準備していくものであって、すべて国任せで何も準備をしなくとも死ぬまで安心して暮らしていけると考えていること自体が大きな勘違いだと思わざるを得ない。

また、子一人が成人になるまでには最低でも1000万円はかかると言われている。なので独身者世帯では余裕で2000万円以上の貯蓄が出来るのではないだろうか。貯蓄が出来なかったとしてそのツケをすべて国のせいにするのは違和感がある。

一言で言うならアリとキリギリスの話と全く同じレベルの意見だと思えてならない。国に文句を言う前に、自分自身の置かれた状況を今一度確認し、それなりの対策を自身で講じていく必要があると考えるべきだろう。

と偉そうに書いてはみたものの、自分に将来の不安が全く無いわけでは無いことを最後に書いておく。ま、とにかく一人一人が精いっぱい頑張るしか無いのである。

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